「二拠点生活に憧れるけど、会社員でも本当に実現できるの?」

結論から言います。できます。ただし、正しい手順と準備が必要です。

私自身、完全移住の前に約1年間の二拠点生活を経験しました。営業職として培った「計画→実行→検証」のフレームワークで、会社員が二拠点生活を実現するための全手順を解説します。

二拠点生活とは?3つのスタイル別に解説

一口に「二拠点生活」といっても、スタイルは大きく3つあります。自分のライフスタイル・仕事の状況に合わせて選ぶことが重要です。

🗓

始めやすい

週末型

平日は都市部で仕事・週末だけ地方の拠点で過ごすスタイル。最も始めやすく、リスクも低い。

📅

中級者向け

隔週・月数回型

月の半分を地方で過ごすスタイル。リモートワーク導入が前提になるが、地方生活をより深く体験できる。

🏡

本格派向け

地方メイン型

地方を主な生活拠点とし、出張・用事のときだけ都市部へ行くスタイル。完全移住の一歩手前。

💻

ハードル高め

フルリモート型

会社への出社が完全不要で、どこでも仕事ができる状態。フリーランス・リモート専業に多いスタイル。

私は最初「週末型」からスタートし、約半年で「地方メイン型」に移行、そして完全移住へと段階的に進みました。登山でいう「アタックキャンプを少しずつ上げていく」イメージです。いきなり頂上を目指さず、ステップを踏むことが成功の鍵でした。

会社員に二拠点生活は本当に可能か?

「会社員だから無理」と諦めている方が多いですが、実は障壁は思っているより低くなっています。

二拠点生活が可能になった3つの背景

✅ 背景①:リモートワークの定着 コロナ以降、週1〜3日のリモートワークを認める企業が大幅に増加。週3日リモートなら、地方拠点で過ごす時間を確保できます。
✅ 背景②:フレックス・副業解禁の広がり 副業・兼業を認める企業が増え、地方での副収入(農業・スキル・地域の仕事)と本業を組み合わせやすくなっています。
✅ 背景③:交通インフラの発達 新幹線・LCCの普及で、地方と都市部を行き来するコスト・時間が以前より大幅に下がっています。東京〜地方主要都市なら日帰り出張も可能な時代です。
⚠️ 会社員が二拠点生活で直面しやすい壁 会社の就業規則・リモートワーク規定の確認 / 住民票・社会保険の手続き / 通勤手当の変更 / 上司・人事への説明 / 会社の方針転換リスク
 

二拠点生活を実現する全手順【7ステップ】

私が実際に踏んだ手順を、再現性のある形で整理しました。

【1】
⏱ 1〜2ヶ月目

自分のライフスタイルと目的を明確にする

「なぜ二拠点生活をしたいのか」を言語化します。自然・登山・子育て環境・リモートワーク…目的が明確であるほど、移住先選びもブレません。家族がいる場合は全員で話し合うことが必須です。

【2】
⏱ 2〜3ヶ月目

会社のリモートワーク・副業規定を確認する

就業規則・リモートワーク規定を確認し、二拠点生活が可能か確認します。難しい場合は上司や人事と相談。「お試し期間」として提案するのが交渉のコツです。この段階で不可能と判断した場合は、転職・独立を視野に入れます。

【3】
⏱ 3〜5ヶ月目

移住候補地を3〜5箇所に絞り現地訪問する

候補地を絞ったら実際に足を運びます。チェックポイントは「都市部へのアクセス・ネット環境・医療・スーパーまでの距離・気候」の5つ。必ず季節を変えて複数回訪問します。移住支援サービスを活用すると候補地選びが効率化できます。

【4】
⏱ 4〜6ヶ月目

お試し移住(短期滞在)で実生活を体験する

いきなり物件を契約せず、まずは1〜3ヶ月のお試し移住を活用します。多くの自治体が「移住体験住宅」を格安で提供しています。実際に生活してみることで、事前には気づかなかった課題が必ず出てきます。

【5】
⏱ 6〜8ヶ月目

地方の物件を契約する

お試し移住で気に入った地域の物件を契約します。最初は賃貸からスタートするのがおすすめ。購入は地域に慣れてから判断しても遅くありません。物件探しは地元の不動産屋・移住者向け物件サイト・自治体の空き家バンクを活用します。

【6】
⏱ 8〜10ヶ月目

住民票・社会保険・各種手続きを整理する

二拠点生活では住民票をどちらに置くかが重要な判断です。住民税・社会保険・通勤手当に影響します。確定申告が必要になるケースもあるため、税理士や移住支援サービスに事前相談することをおすすめします。

【7】
⏱ 10ヶ月目〜

二拠点生活をスタートし、PDCAを回す

いよいよ二拠点生活のスタートです。最初の3〜6ヶ月は「実験期間」として捉え、うまくいかないことは柔軟に修正します。登山でいう「登山ルートの修正」です。完璧を求めず、まず動き出すことが最大のポイントです。

二拠点生活にかかるリアルなコスト

「二拠点生活って費用が2倍かかるんじゃ?」という疑問に、実際の数字でお答えします。

💴 二拠点生活の月間コストシミュレーション(単身・週末型)

都市部の拠点(月)

家賃(シェアハウス等)55,000円
食費・日用品30,000円
交通費10,000円
光熱費8,000円
小計103,000円

地方の拠点(月)

家賃(古民家等)30,000円
食費・日用品20,000円
車維持費30,000円
光熱費10,000円
小計90,000円
往来交通費(新幹線・高速等):月15,000〜30,000円
月間合計目安:208,000〜223,000円
※都市部1拠点のみの場合(月165,000円)と比べ月4〜6万円増が目安

私の場合、都市部の拠点をシェアハウスに切り替えることで家賃を半減させ、追加コストを最小化しました。営業時代に学んだ「コストを下げる前に収益を上げる発想」で、ブログ収入を月4万円以上に育ててから二拠点生活を開始。追加コスト分はブログ収入でほぼカバーできました。

コストを抑える3つの工夫

✅ 工夫①:都市部の家をシェアハウス・マンスリーマンションに切り替える 週末型なら都市部に豪華な部屋は不要。シェアハウスに切り替えるだけで月3〜5万円の削減が可能です。
✅ 工夫②:自治体の移住体験住宅・格安物件を活用する 地方拠点は自治体の空き家バンク・移住者向け格安物件を活用すれば、月1〜3万円台の物件も珍しくありません。
✅ 工夫③:往来をLCC・高速バスで節約する 新幹線だけでなく、LCC・夜行バスを活用することで往来コストを大幅に削減できます。早割を活用すれば往復1万円以下のルートも。

よくある疑問Q&A

住民票はどちらに置けばいいですか?
生活の実態がある方に置くのが原則です。地方メイン型なら地方に。住民税・国民健康保険・各種行政サービスに影響するため、移住先の自治体窓口または税理士に相談することをすすめます。
会社にバレたら問題になりますか?
二拠点生活自体は違法ではありません。ただし通勤手当の変更・リモートワーク規定への抵触などが問題になるケースがあります。事前に会社の就業規則を確認し、必要に応じて人事・上司に相談するのがベストです。
子どもがいても二拠点生活は可能ですか?
可能ですが、子どもの学校・保育園の問題があります。週末型なら影響は最小限ですが、地方メイン型・フルリモート型の場合は転校・転園が必要になることも。子どもの年齢と進学計画を考慮した上で判断しましょう。
まず何から始めればいいですか?
まず「週末型」から試すのが最もリスクが低くおすすめです。移住支援サービスのコーディネーターへの無料相談から始めると、候補地選び・物件探しを効率よく進められます。

まとめ

二拠点生活は会社員でも十分に実現可能です。重要なのは「いきなり完璧な状態を目指さない」こと。週末型からスタートし、段階的にスタイルをアップグレードしていくのが失敗しない方法です。

ステップ やること 期間目安
目的・スタイルの明確化・家族との合意 1〜2ヶ月
会社規定の確認・リモートワーク交渉 2〜3ヶ月
候補地の現地訪問(3回以上) 3〜5ヶ月
お試し移住(1〜3ヶ月) 4〜6ヶ月
物件契約(まず賃貸から) 6〜8ヶ月
各種手続き(住民票・保険・税務) 8〜10ヶ月
二拠点生活スタート・PDCAを回す 10ヶ月目〜

次のステップとして、移住支援サービスへの無料相談が最も効率的です。候補地選び・物件探し・補助金活用まで、プロのコーディネーターに相談することで準備時間を大幅に短縮できます。

二拠点生活の第一歩はプロへの無料相談から

移住支援サービスを使えば、候補地選び・物件探し・補助金活用まで無料でサポートしてもらえます。私自身も移住前に複数のサービスを比較して活用しました。

👉 移住支援サービスの比較記事を読む